社員教育計画にそった教育

もれなく着実に教育実施

会社に新入社員が入社したときに、仕事への心得、社会人としての最低限のマナーについて教育するという会社は多くあります。しかしながら、その後、長期間にわたっての教育計画について、構築している会社というのはそれほど多くありません。もちろん、昇進するために必要な資格などを明確に打ち出して、自主的に教育を身に付けさせていく、という手法をとっているところは多いものですが、会社全体として、社員教育を実施するのは、なかなか難しいことといえます。ただ、どうしても長年在籍している社員向けの教育は行われなくなる傾向が強く、現在のような一生同じ職場に勤務する可能性が低くなっている現状では、バランスの良い教育ができなくなる可能性があるのです。

教育履歴を残し徹底管理

こういったことを避けるためには、個人教育履歴を残していくことが必要です。必要な教育内容を列記して置き、それがもれなく実施できているかを年単位で確認していき、それを年間教育計画に盛り込んでいくことで、すべての社員に同等の教育を施せるようになります。企業力は人で決まるといってもよく、長年、このような教育体制を続けていくことで、大きな力になっていくのです。また、企業全体で同じ教育を受けておくと、社員間で共有意識が生まれ、円滑に物事が運ぶ傾向に有ります。同じ釜の飯を食う、という感覚が宿り、深いところで信頼関係となって、定着していきます。また、教育により下地ができることで、新たの指示があった時でも同様の感性を持って仕事に挑むことができます。

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